副業を認める企業が増えている中、ネイリストを副業にする人が少なくありません。ネイリストの資格はまだ国家資格ではなく、比較的始めやすい職業といえます。省スペース、低予算で始められるメリットもあります。今回は、副業でネイリストになる方法や働く際の注意点などを探っていきましょう。
副業ネイリストの代表的な働き方
それでは、副業ネイリストの代表的な働き方を見ていきましょう。
オンラインでのネイルチップ・ネイル商材の販売
最近はオンラインショップへ出店する人が増え、さまざまな商品を販売しています。
ネイリストがネット上でネイルの材料を販売するのも、副業の一つと言えるでしょう。ネイルの資格があればネイル商材が安く手に入るため、オンラインショップを展開するには有利だと考えられます。
出張ネイリストとして活動する
ネイリストが顧客の元に出向いて施術をすることも可能で、出張ネイリストとして活動できます。お店を持つ必要がないので、副業として始めるには最適です。けれど事前にリスクなどを把握しておくことが大事です。
自宅でネイルサロンを開業する
自宅でネイルサロンを開業する人も多く、これも副業の一つだと言えます。自宅なので賃貸料などは発生しませんが、内装のリフォームなど初期費用がかかる場合があります。自宅なので自分のペースで営業できるのが魅力です。
休日を利用してネイルサロンで働く
休日にネイルサロンで副業できればラッキーかもしれません。働くという方法もあります。週1回ぐらいのペース働けるのが理想でしょう。
副業ネイリストになる方法とは？
ネイリストの資格を持っていなければ副業できないと思っている人もいますが、ネイリストを副業で行うには必ずしも資格はいりません。
但し安心・安全への配慮を考えると、しっかり学ぶことが望ましいです。それではネイルを学ぶ方法を見ていきましょう。
ネイルスクールに通う
最もメジャーなのは、ネイルスクールに通ってネイルの知識・技術をしっかり学ぶことです。講師の技術を間近で見ながら学べるのが、ネイルスクールの魅力でもあります。
疑問点があればすぐに質問できるのも、メリットの一つでしょう。開業サポートを受けられるネイルスクールもあり、資格取得のカリキュラムも用意されています。
オンライン講座でネイリストに関する資格を取得する
ネイルスクールに通学するのが難しい場合は、通信講座で学ぶという方法もあります。
受講料もリーズナブルであり、通学しなくてもよいのもメリットの一つです。自宅にいながら学べるのは大きなメリットですが、実践的なテクニックを学べないのはデメリットとな
ります。
独学
独学でネイルを学び、資格取得を目指す方法もあります。自分のペースで学べるので、忙しい人にはピッタリな方法です。デメリットとしては、通信講座と同じように実践的なテクニックが学べません。また正しい技術を精査できるかどうかという問題点もあります。
副業ネイリストとして働く際に注意するべきポイント
副業ネイリストとして働くには、いくつかの注意するべきポイントがあります。
本業の職場に副業が可能であるか確認する
副業を認めている企業がある中で、副業を認めていない企業があるのも確かです。副業ネイリストになる前に、本業である職場が副業を禁止していないかどうかを確認しておくことが大事です。
もしも内緒で副業をしていた場合、同僚たちの噂話や密告から露呈してしまうことがあります。また、副業の所得金額によって住民税の額が変わったりすることから露呈する可能性もあります。
露呈することで就業規則違反となり、始末書を提出したり、懲戒処分を受けるケースがあることを認識しておきましょう。
税務署に開業届を所定の期日までに提出する
事業所得が発生した場合、1か月以内に税務署へ開業届を提出する必要があります。
ネイルの副業としてネット販売などを行うときには、必ず所轄の税務署に開業届を提出しなければなりません。開業届の提出をオンラインや郵送で行うことも可能です。
確定申告を行う
副業であっても一定以上の所得がある場合は、確定申告を行わなければなりません。
確定申告をする目安は、「年間の給与所得が2,000万円以上」「箇所から給与をもらっていて、その他の所得が年間20万円以上」「箇所以上から給与をもらっていて、主たる給与以外の給与収入とその他の所得が年間20万円以上」となっています。
副業の所得とは、年間収入から賃貸料や材料費などの必要経費を引いた金額のことです。
まとめ
副業でネイリストになる方法や、働く際の注意点について解説してきましたがいかがでしたでしょうか？副業をする人も増えていますが、ネイリストを副業にしている人も少なくありません。広いスペースも必要なく、材料さえ揃えれば低予算で始められます。但し副業でネイリストをする場合はいくつかのポイントを押さえておく必要があります。特に本業としている企業が副業を認めているか否かは重要なポイントです。副業を始める前に、しっかり確認をしておきましょう。そして開業届の提出や確定申告も必ず行わなければなりません。
